「借りられない・・・」それはどうして起こるのか?!」の目次です

/ 別に多重債務者でもないのに・・・。
高額な融資を希望してないのに・・・。
どこ行っても同じことを言われ断られる・・・。

・・・なんてことはありませんか?

消費者金融というのは、「お金を貸して」商売が成り立っています。

それなのに、借りたいといっている人にどうして貸さないのでしょうか?

ただ「借りたい」と言えば貸してくれるわけではありません

断られる側にも問題は必ずあるので、ここに並べる理由に当てはまっていないか、チェックしてみてください。

「対面与信」で断られる
年齢
勤続年数
雇用形態
勤務先規模
年収
居住年数
居住形態
家族構成
電話

「対面与信」で断られる

対面与信とは勤務先や年収といった書面にかかれたプロフィールだけでは、顧客の信用を判断することができないので、直接会って相手の表情や言葉など、人格を正確に把握するために行うことです。

この対面与信では、その人のいわば「未来」をも審査するので、他社借入件数が多くても融資がおりる人もいます。

しかし、言動がおかしかったり行動が落ち着かなかったりするなどの不安要素がある場合、「この人物は信用ならない」という烙印を押されてしまいます。

負債をかかえると、なんだか後ろめたい気がして落ち着きがなくなってしまう人もいるかもしれません。しかし、人と人との大切な付き合いの基本を忘れずに窓口で接することを心がければ、対面与信で断られることはないでしょう。

意味不明な挙動不審には注意することですね(笑)

年齢

借入契約可能な年齢を、高校生を除く18歳以上の社会人としている消費者金融機関が多いのは、年齢から収入を判断しているからです。

申込み者が自由に使えるお金が多いと思われる年齢ほど、審査がとおりやすく融資枠も高いといってよいでしょう。

しかし、家族構成などによっても変わってくるため、年齢が高い方が有利とは言えません

また、一般的に25歳未満の若年層は収入も低いとみなされ、融資枠も小額のようです。

このため、消費者金融会社では、20歳以上でなければ申込み資格を与えていないところが多くなっています。

学生専門のキャッシングサービスを行っている業者の場合だと、対象者が「学生」となるため、18歳以上であれば借入が可能となり、また、ある企業では、「既婚者」であれば、18歳以上の女性の場合のみ借入を認めています。

これはなぜかと言うと、法律的には「既婚者の女性である場合、20歳未満でも成人と認められる」とされているからです。

勤続年数

ほとんどの消費者金融やクレジットカード会社が、勤続年数は最低1年以上という規定を設けています

そのため、入社してから日が浅かったり、転職したばかりという方は、ほとんど審査に通らないといってもよいでしょう。

キャッシングを申し込んだ際の審査では、1つの会社に長く勤めている人のほうが信頼性が高いと判断するため、転職をしてどんなに収入が上がっていても、審査での信用度は残念ながら上がらないということになります。

申し込み段階での勤続年数の確認は、実は消費者金融も裏付けがとれないため、ほとんどの会社が申し込み書に記入された自己申告を採用しています。

しかし、だからといって申込書に嘘を書いて申請しても、いずれ契約の段階で提出書類などからわかってしまいますので、正直に申告しましょう。

雇用形態

僕が作ったこのサイトの中の各社の情報の中で、「パート・アルバイトでもOK」「水商売系の仕事をしていても借りられる〜」という言葉がいくつか出てくるのですが、「だから何?働いてるんだから当たり前じゃん」・・・なんて思った人もたぶんいることでしょう。

でも、金貸し業者はただ「働いていればOK」というわけではないということを覚えておく必要があります。

消費者金融機関が好む職業の順番は、医師・弁護士・公務員・正社員・自営業・派遣社員・バイト・パート・主婦・学生・・・となります。

自由業には、作家・音楽家・芸術家・芸能人などが入りますが、著名な方であれば審査基準はかなり高くなりますが、いくら有名人といえど、になってしまいます。

簡単に言うと、長者番付に名前が載っている石橋貴明でも、消費者金融側にとっては、年収250万の会社員の方が信用ができる・・・ということになります。

逆に敬遠される職業は、無名の芸能人・作家・アーティスト、パチンコ店の店員、新聞の勧誘員、タクシー運転手、水商売、日雇い作業員などです。

いずれの職業も離職率が高く、収入が不安定、電話連絡がとりづらいなどの点が共通しています。

消費者金融やクレジットカード会社など金貸し業者は、逃げられたときに追跡調査が難しい・不可能となる職業を敬遠しているので、職業というのは「借りれる」「借りられない」あるいは融資額に大きく関わってくる問題となります。

勤務先規模

消費者金融などは、勤務先の資本金によってランクわけをしているのではなく、実際に実在しているかどうかを重要視しています。

そのため、「会社四季報」に掲載されている会社に勤めている場合は、審査に通る可能性が高くなってきます

「会社四季報」に掲載されている会社って何か?
それはつまり、上場企業・店頭公開企業ということです。

未上場企業の場合は、会社の電話番号がNTTの電話帳や104に登録されているか、ゼンリンの住宅地図に掲載されているかどうかの確認がされますので、そのあたりがきちんとしている会社であれば、勤務先が原因で融資がおりないということはないでしょう。

年収

年収は高いほうが有利なのは当然ですが、この属性がもっとも確認がとりづらい要素です。

この項目は各社とも、勤務先規模・勤続年数・年齢・雇用形態とを総合的にみて判断しています。

この属性を、審査を通したい気持ちで多少大目に申告すると、「要確認」となり審査担当員に渡ります。
しかし、これでは審査担当員の心証は悪くなるのは当然です。

多めに申告したい場合は、一般常識的な数字、せめて数年先の見込み年収を記入するのが妥当でしょう。

また、年収が200万円未満の場合もかなり審査が不利になるので、このことから雇用形態はかなり重要なものとなってくるのです。

居住年数

.居住年数は勤続年数と同じで、最低1年以上と規定している消費者金融がほとんどです。

そのため、引越したばかりの人は審査が通りにくいといえます。

業者にとって所在地確認は重要なので、まめに引越しを行う人よりも、一ヶ所に定住している人のほうが信頼度が高いというわけです。

つまり、超高級マンションに昨日から住んでいる人よりも、今にでも崩れそうな家に10年住んでいる人の方が、業者側には好まれるということです。

融資を受けるということは、あくまでも「どれだけ信用できるか」という部分がとっても大切なものとなるのです。

この属性は、申込者が提示する運転免許証・保険証・パスポートなどの記載で住所の裏付けを確認しています。

審査の厳しい会社では、必ず申込み者の住民票を取って裏付け確認を行っています。

居住形態

あたりまえといえばあたりまえなのですが、住所不定では審査に通ることはまず無いといってよいでしょう。

消費者金融機関の居住形態が高い評点は、以下のようになっているといえます。

持家(自己名義)>持家(家族名義)>官舎>社宅>寮>賃貸>公営住宅>下宿

消費者金融機関は居住形態から一体何を見ているのかというと、それは、「夜逃げしないか」という点です。

持ち家を持っている人の評点が高いのは、家を買う余裕のある家計と見ているからではなく、ある日突然、自分の家を捨てて夜逃げする確立は低いと考えるからなんですよ。(雑学 笑)

家族構成

消費者金融機関にとって、家族構成は特に審査に影響がありません

ただし、子供がいない場合のほうが、可処分所得が多いと判断され、融資額が多く取れることがあります。v カード会社が見ている家族構成の重要な点は「追跡できるか」です。

このことからから、家族構成の評点の高い順は以下のようになります。

独身で親と同居>既婚で親と同居>既婚で親と別居>独身で親と別居

一人暮らしで独身の場合は連絡不能になってしまうこともありますが、親と同居していれば追跡手がかりも得やすいですし、また見つからなかったとしても、親が借金の肩代わりをしてくれることがあるからです。

本来、子供の借金を親が立て替えなければいけないという「義務」も「法律」も存在しません。(夫婦、兄弟、親戚にも同じことが言えます)

しかし、そのことを知らない家族は、業者から「アナタのお子さん、借金を返してくれないんですよ〜」なんて言われれば代わりに返済をしてしまうので、それを経験上からよく知っている業者はそこを狙ってくる・・・ということになります。

電話

消費者金融機関が顧客と連絡を取る手段は、電話や郵便がほとんどです。 以前までは、カード会社にとって固定電話は契約必須条件となっていました。 それは、固定電話回線は電話加入権が必要であったり、設置する住所地が必要であったりと条件が揃っている人のみが持てるものだったからです。 しかし、最近では固定電話を持たないケースも増えてきたため、これまで必須条件としていた固定電話回線の有無を「携帯電話でもOK」とするようになってきました。 固定電話の回線名義の裏付けは、NTTの104番号案内を使用しています。 ここで番号案内されれば、名義は申込者のものであると確認されます。 もし非公開で登録していても、「お客様の申し出により番号案内をしておりません」とのアナウンスが返ってくるため、その住所にその人の名義で確かに固定電話は存在するとみなせたということで、消費者金融機関は「確認できた」判断することになります。 もし、「そのお名前ではご登録はありません」とアナウンスされた場合は、レンタルや名義があやふやな電話で本人名義では無いと消費者金融機関は判断するため、かなり評価基準は下がります。 固定電話と携帯電話を持っている場合が評価が一番高くなりますが、携帯電話しか持ってないという場合は、名義確認の裏付けを取る手段が無いため、最も評点が低くなります。

キャッシング比較7つの鉄則のTOPへ